保険のことをもっと知ろう！

こんにちは。Ｓです。

最近では、中高年層を中心に登山ブームが巻き起こっている一方、
その中高年層を中心に登山者の遭難事故が止まりません。

2008年に日本で発生した山岳事故は1,631件、
遭難者数は1,933人でうち死亡、行方不明者は281人となっています。

山岳救助は、基本的には警察庁が請け負い、
ヘリコプターの費用や警察官の動員も税金で賄われます。
ただし、警察のヘリプターが出動している場合は民間のヘリコプターが動員される場合もは、
1時間で50万円程度かかります。
捜索が難航したりすると山岳遭難防止対策協会といった民間団体に出動を要請する場合があります。
彼らに支払う日当は夏山の場合は3万円程度、
冬山の場合は10万程度までかかることとなります。
そういった費用は遭難者やその家族に請求されることとなり、
多額の費用を請求されるケースも出てきます。

そういった場合に備えて加入しておくべきなのが山岳保険。
山岳保険とは通称で基本的には国内旅行傷害保険などに山岳事故の特約を付けて対応します。
近年では、ネットで注文できる山岳事故専門の保険も登場しています。

もちろん保険に入ったから安心して登山できるという考えではなく、
事故に合わない準備が必要。
体調が芳しくなかったり、天候が悪いといった場合は、
登山を回避するといった判断も必要でしょう。
近年では、普段着で登山に挑んで遭難するといったケースも出てきていますがそういったことは言語道断。
保険に頼らないで済むようにしっかりと準備しておきたいものです。